今朝(6月10日)のモーニングCROSSで取り上げられていたニュースについて。

3割が「マタハラ」の被害あり! 原因は男性社員の妊娠・出産の理解不足? - BIGLOBEニュース3割が「マタハラ」の被害あり! 原因は男性社員の妊娠・出産の理解不足? - BIGLOBEニュース



マタニティー・ハラスメント(マタハラ)とは、働く女性が妊娠・出産をきっかけに職場で精神的・肉体的な嫌がらせを受けたり、妊娠・出産を理由とした解雇や雇い止めで不利益を被ったりするなどの不当な扱いを意味する。

番組ではマタハラの一番の原因として、「男性の理解不足」を挙げていた。上の記事でも同様に、アンケートで66.1%の人が「男性社員の妊娠出産への理解不足・協力不足」と回答したとのこと。

でも本当に「男性の理解不足」が一番の原因なのか?

たしかに、今だに妊娠や出産、育児の大変さについて理解を示そうとしないゲロ以下の連中はいるもよう。もちろん、そういう連中はハラスメントで訴えるべき。しかし、彼らが何故理解を示さないのかということについても考えてみる必要があるかと。


いろいろ事例を調べてみると、どうやらマタハラが行われる職場というのは、ただでさえ普段からなかなか休みが取れないような、劣悪な環境である場合が多いらしい。

育休で誰か一人がいなくなっただけで他の労働者の負担が増えるような職場だと、「あいつが休んだせいで、俺が遅くまで残業する羽目になった。ふざけんな!」と、多かれ少なかれ思ってしまいそう。


つまり、女性の妊娠や出産についての理解が進まないのは、そもそも休んだ人の穴を埋める余裕のない労働環境に原因がある、ということになる。


じゃあどうすればいいか、というのが一番の問題だけど、もはや法律で残業を例外なく絶対的に禁止したり、休みを取らせない上司には禁固以上の刑事罰を科す、みたいな強引な方法をとるしかないんじゃないかと思うな。

「残業しないと間に合わない」「休みなんて取ってたら、仕事が終わらない」という人が腐るほど出てきそうだけど、そんな労働環境自体が異常だということに気づきましょうぜ。職場の人ひとりひとりに妊娠・子育てなどの大変さに対する理解を促すことも大切だけど、それだけではどう考えても限界があるので。


育休や有給といった制度を労働者に利用させる余裕のない組織は、そもそも労働者を雇うべきではないでしょうよ。